収入保障保険は、被保険者が死亡または高度障害状態になったとき、毎月一定額の年金や保険金を保険期間満了時まで受け取れる、定期型の死亡保険の1つです。
では、こちらの保険商品が必要な方には、どのような方が当てはまるのでしょうか？
今回はこちらの点について解説したいと思います。
収入保障保険が必要な人5選
以下に該当する方は、備えとして収入保障保険に加入することをおすすめします。
・自営業、フリーランスの方
・できる限り保険料を抑えたい方
・片働きで子どもがいる世帯
・まだ子どもが小さい世帯
・共働きで女性側の収入が重要な世帯
自営業、フリーランスの方
自営業やフリーランスの方は、会社員の方と比べて公的保障が薄く、遺族年金に関しても、会社員の方は遺族基礎年金+遺族厚生年金を受け取れるのに対し、自営業またはフリーランスの場合、遺族基礎年金しか受け取ることができません。
そのため、自身の身体に万が一のことがあったとき、貯蓄がなければ生活費に困る可能性があります。
自営業もしくはフリーランスでなおかつ家族がいる方は、万が一の備えとして、収入保障保険に加入することをおすすめします。
できる限り保険料を抑えたい方
理由はどうであれ、できる限り保険にかかる費用を抑えたいという方にとっても、収入保障保険は必要な保険だと言えます。
収入保障保険は、終身保険などと比較して、保険料を抑えられるというメリットがあります。
具体的には、保険期間の経過に伴い、保障が小さくなっていく合理的な保険商品であるため、その分の保険料を抑えることが可能です。
片働きで子どもがいる世帯
夫婦いずれかの片働きで、なおかつ子どもがいる世帯にも、収入保障保険はおすすめです。
このような世帯では、大黒柱の身体に万が一のことがあったとき、一気に家計がピンチになってしまいます。
一応、公的保証として遺族年金はあるものの、以前よりも収入減となってしまう可能性が高く、このようなケースに備えるには、収入保障保険が適しています。
まだ子どもが小さい世帯
先ほど、片働きで子どもがいる世帯は収入保障保険がおすすめだと言いましたが、子どもがまだ小さい場合は、なおさら収入保障保険への加入が必要です。
子どもが小さい場合、進学や就職、結婚などにより、独立するまでにはまだ時間がかかるため、両親のいずれかに万が一のことがあったとき、学費や生活費などの経済的な不安が出てきます。
収入保障保険に加入していれば、毎月給料のように保険金を受け取ることができるため、収入が途絶えたことによる経済的な負担をカバーすることが可能です。
共働きで女性側の収入が重要な世帯
子どものいる共働き世帯で、なおかつ女性側の収入がなければ生活が苦しくなるという世帯も、収入保障保険の必要性は高いです。
女性側の収入と限定しているのは、遺族年金の男女格差が理由です。
遺族基礎年金については、2014年に男女格差がなくなりましたが、遺族厚生年金に関しては、いまだに格差が残っています。
妻が亡くなり、遺族年金を受給する夫の場合は、基本的に夫の年齢が55歳以上でないと、遺族厚生年金を受給できません。
つまり、妻が亡くなった場合の遺族厚生年金を備えと考えている場合、妻が早くに亡くなってしまうと、夫は長期間、遺族年金のサポートを受けられない可能性があるということです。
一方、収入保障保険に加入していれば、このような世帯でも安心して保険金を受け取ることが可能です。
まとめ
ここまで、収入保障保険が必要な方や世帯の特徴について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？
前述した特徴に当てはまる方で、まだもしもの時の備えをしていないという方は、一度収入保障保険について詳しく調べてみてください。
もちろん、その際には、他にも保険の選択肢があるかどうかチェックすることも大切です。
