iDeCo（イデコ）を途中解約しないためにあらかじめ知っておくべきこと

iDeCo（イデコ）は一度加入すると、原則60歳までは途中解約することができません。

また、いくつもの条件をクリアしなければ、脱退一時金を受け取ることもできず、安易に加入すると後悔することもあります。

ここからは、iDeCo（イデコ）を途中解約しないために、あらかじめ知っておくべきことを解説します。

iDeCo（イデコ）を途中解約しないためにあらかじめ知っておくこと5選

以下のポイントを押さえておけば、想定外の出来事が起こり、iDeCo（イデコ）の途中解約や掛金の減額、停止などを余儀なくされるリスクを軽減できます。

・原則60歳からしか引き出せない
・元本割れの可能性がある
・手数料や維持費がかかる
・運用できる年数が少ないと使いにくい
・掛金に職業別の上限がある

iDeCo（イデコ）で積み立てた掛金は老齢給付金として、60歳から一時金、年金という形で受け取ることができます。

60歳より前に、繰り上げて受給することは原則できません。

また、60歳から年金を受け取るには、iDeCo（イデコ）の加入期間が10年以上必要になります。

これらのことを知らずにiDeCo（イデコ）に加入すると、掛金が思うように受け取れず、途中解約や減額、停止などを考えなければいけなくなるかもしれません。

iDeCo（イデコ）で運用する投資商品には、元本確保型ではないものもありますが、こちらはリターンを期待できると同時に、元本が保証されない可能性があります。

そのため、各投資商品における特徴を知っておかなければ、元本割れにより、利益が出ないどころかマイナスになる可能性があるため、途中解約につながらないよう、こちらも前もって知っておくべきです。

手数料や維持費の負担により、iDeCo（イデコ）の支払いが厳しくなり、途中解約や減額、停止を余儀なくされるケースがあります。

iDeCo（イデコ）では、口座開設時に国民年金基金連合会納付金が発生するほか、運用期間中は毎月運営管理機関手数料がかかりますし、運用管理手数料（信託報酬）については、運用商品ごとに必要な金額が変わってきます。

これらのことについても、実際iDeCo（イデコ）に加入する前に把握しておかなければいけません。

iDeCo（イデコ）は、基本的に長期の資産形成を前提とした制度であり、こちらが途中解約を原則禁止している理由でもあります。

また、長期の資産形成を前提にしているということは、50代や60代で加入すると、思うほど資産が増えず、使いにくいということです。

これくらいの年代の方は、加入後すぐに途中解約したくなることを防ぐためにも、NISA制度など別の方法も検討してみるべきです。

iDeCo（イデコ）で毎月支払う掛金には、職業別の上限があります。

例えば、自営業者などの第1号被保険者は月額上限68,000円と高額であるのに対し、公務員などの第2号被保険者は、月額上限12,000円と大きな金額を拠出することができません。

そのため、資金に余裕があり、iDeCo（イデコ）で毎月高額な掛金を拠出して投資したいものの、職業の問題で思うように資産運用ができないというケースが出てきます。

また、もし掛金の上限が小さいことに後で気付いても、後々途中解約をするのは難しいため、自身の職業と上限額は必ず事前に照らし合わせておかなければいけません。

ここまで、iDeCo（イデコ）の途中解約や掛金の減額、停止を防ぐために、前もって把握しておくべきことについて解説しました。

iDeCo（イデコ）における途中解約のハードルは高いですし、もし解約できたとしても、それまで積立に費やしてきた時間は無駄になってしまいます。

そのため、最初からiDeCo（イデコ）の特徴や注意点を網羅し、他にもっと自身に向いている商品はないか確認した上で、加入するか否かを判断しなければいけません。