iDeCoを取り扱う金融機関や運用する商品の選び方について

iDeCo

iDeCoはさまざまな金融機関で取り扱われていて、まずはどこで加入するかを選択します。

また、iDeCoによって運用される投資商品についても、金融機関が選定、提示するものの中から、加入者自身が選択することになります。

今回は、iDeCoを取り扱う金融機関や、運用する商品の選び方について解説します。

iDeCoを取り扱う金融機関の選び方

iDeCoの口座開設は、銀行や証券会社などの金融機関で行うことができます。

このとき、どの金融機関を選べば良いかわからないという方は、以下の2つの点に着目しましょう。

・相談窓口の使いやすさ
・取扱商品

相談窓口の使いやすさ

iDeCoの相談窓口は、投資初心者の方にとってなくてはならないサービスです。

また、こちらが利用しやすい金融機関であれば、加入後も手厚いサポートが受けられる可能性が高いです。

具体的には、以下のポイントを満たしている相談窓口がおすすめです。

・コールセンターが土日も対応している
・Webでの問い合わせができる
・店舗での相談ができる

取扱商品

iDeCoの運用商品は、加入する金融機関によって異なります。

そのため、商品のラインナップが豊富であればあるほど、選択肢は広がります。

しかし、投資初心者の方は、商品の種類が多すぎると、どれを運用すれば良いのか判断しづらくなります。

よって、あらかじめ商品が厳選されている金融機関がおすすめです。

iDeCoで運用する商品の選び方

では、続いてはiDeCoで運用する商品の選び方について解説します。

以下のポイントを押さえることで、自身に合った投資運用を行うことが可能です。

・リスク許容度を考慮する
・コストを考慮する
・分散投資をする

リスク許容度を考慮する

運用する商品を選ぶ際には、リスクに対する許容度が大事になってきます。

リスク許容度は、その人の年齢や貯蓄状況、投資方針などによって変わってきます。

例えば、今後収入が増える予定であったり、年齢が若かったりする方は、ある程度リスクを取ることが可能です。

一方、今後収入が増える見込みがなかったり、iDeCo以外で老後資金の準備をしていなかったりする方は、できるだけリスクの少ない商品を選ぶのが賢明です。

コストを考慮する

iDeCoの運用商品を選ぶ際には、商品にかかるコストについても着目しなければいけません。

例えば、投資信託を運用する場合、商品ごとに発生するコストが異なります。

iDeCoは10年、20年といった長期間で運用するものであるため、少しでもコストの差があると、トータルの支出や資産の増え方には大きな影響が出ます。

また、投資信託にかかるコストとしては、運用管理費用だけでなく、信託財産留保額も挙げられます。

こちらは、投資信託の売却時に発生する費用であり、こちらも前もって確認しておかなければいけません。

分散投資をする

株式や債券、国内と海外などの資産は、リスクやリターンの特性が異なります。

つまり、ある資産の価格が上がっているときに、別の資産は下がっているということです。

そのため、iDeCoの運用商品を選ぶ際は、分散投資を心掛け、ある投資対象の資産で損失が出たとしても、他の資産で出た利益とある程度相殺し合い、損失を抑えることを考えましょう。

また、資産の組み合わせ方によっては、リスクを抑え、リターンの水準を高めることもできます。

ちなみに、一般的には債券よりも株式、国内よりも海外といった資産の方が、高いリターンが期待できる反面、価格変動リスクも大きくなる傾向にあります。

まとめ

ここまで、iDeCoを取り扱う金融機関、iDeCoで運用する商品の選び方について解説しましたが、いかがでしたでしょうか?

金融機関を選ぶ際は、「とりあえず大手に」という考え方になりがちですが、大手だからといって、自身の思い描くサービスが提供されるとは限りません。

また、運用商品に関しても、さまざまなものを比較して初めて、メリットやデメリットを把握できるため、選定には時間をかけるべきです。

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