iDeCo（イデコ）は、老後の資金を増やしたいという人に人気の方法です。
しかし、利用する前にはどんなデメリットがあるのかを把握しておいたほうがいいでしょう。
iDeCoには多くのメリットがありますが、デメリットも少なからずあるのです。
iDeCoのデメリットを、不便な面と金銭的な面に分けて解説します。
iDeCoは何が不便？
iDeCoを利用する上で、不便に感じる人が多い点として引き出しが原則60歳までできない、という点があります。
人生の中でまとまったお金が必要になるタイミングはいくつかありますが、必要だからと自由に引き出すことはできません。
例外になるのは、加入者が死亡した場合や病気・けがで障害を負ってしまった場合などです。
どうしても掛金の支払いが難しくなってきた場合は、減額や一時停止も可能で、余裕が出てきた場合は上限までの範囲で増額することもできます。
また、iDeCoは、通算加入期間によって受け取り開始時期が変わってきます。
60歳から受け取ることができるのはその時点で10年以上加入していた人だけで、10年未満の場合は、２年ごとに受け取り開始時期が１年ずつ上がっていくのです。
例えば、加入してから４年以上６年未満で受け取ることができるのは、満63歳になってからです。
60歳から受け取ることができるのは、50歳未満の時点で加入していた場合に限られます。
iDeCoの掛金は無制限ではなく、上限があるというのもデメリットです。
国民年金の加入区分や企業年金、企業型DCやDBへの加入状況によって異なりますが、月1.2万円から6.8万円までの上限があります。
金銭的な面でのデメリット
iDeCoは掛金を支払い、それを運用することで運用益を得ることとなります。
その対象は元本確保型の定期預金や保険と、投資信託があります。
この時に投資信託を選択した場合は、元本割れしてしまうリスクがあるのです。
元本確保型と比べると、投資信託は大きな利益に期待できます。
しかし、投資信託の基準価額は変動するため、下がった場合には元本を下回り、損をする可能性があります。
また、iDeCoを利用する場合、最初に加入時手数料がかかり、さらに毎月口座管理手数料も発生します。
拠出を一時的に停止していた場合であっても、口座管理手数料は引かれていくのです。
まとめ
iDeCoを利用する場合、デメリットもあることを知ったうえで加入しなければ損をする可能性が高くなります。
できることとできないこと、必要なコストや損をする可能性などを知ったうえで検討し、リスクに見合うリターンがあると判断した場合に利用するべきです。
口座管理手数料などは金融機関で異なるため、その点も比較して加入する金融機関を選択しましょう。
