人生において、三大支出と呼ばれる重要で額の多い支出があります。
その1つが教育費で、子どもがいる家庭では、子どもの将来に備えるためにも重要なものでしょう。
教育費は公立と私立で大きく違い、学校以外にも塾や習い事などの支出も含まれます。
教育費について、詳しく解説します。
教育費とは？
教育費は、子どもの教育にかかる費用です。
教育なので、育てるためにかかる費用は含まれません。
社会に出るまでの費用なので、幼稚園から高校、もしくは専門学校や大学卒業までにかかる費用のことを言います。
子どもがいない家庭の場合には、教育費が一切かかりません。
教育費に含まれるのは、給食費など学校に納付するものと、水泳やピアノ、英会話などの習い事、並びに学習塾に通う費用などの学校外活動費があります。
教育費を大きく分けるのは、通う学校が公立か私立かという点です。
幼稚園の場合、公立では3年間の教育費が約65万円かかります。
それに対して、私立の場合は約158万円と2倍以上かかるのです。
小学校6年間の教育費は、公立なら約193万円です。
小学校になると習い事をすることも増えるため、その分も含まれています。
一方、私立だと約960万円と5倍近くかかるのです。
これほどの差が生じる理由は、学費の違いだけではなく、他にもあります。
習い事が多いのはもちろんのことですが、それに加えて電車などで学校に通う子どもも多いため、交通費なども含まれているのです。
中学校の場合、公立の教育費は約146万円です。
一方、私立の場合は約422万円です。
小学校ほどの差はないものの、それでもおよそ3倍となっています。
高校の場合、公立は約137万円、私立は約290万円とおよそ2倍になります。
学費以外の部分、特に学習塾の費用が、公立も私立も同様に通うようになるため、費用の差も小さくなっていると考えられます。
高校卒業まですべて公立だった場合の教育費の合計は、約541万円です。
一方、すべて私立だった場合の合計は約1,830万円です。
このように、公立と私立では、かなりの違いがあるのです。
教育資金を準備する方法
教育資金を平均すると、子ども1人につき1,000万円は必要だといわれています。
その資金を用意するために、毎月貯金しているだけでは難しいという人もいるでしょう。
それでは、どうやって準備すればいいのでしょうか？
準備する方法として多くの人が選択するのが、学資保険です。
学資保険は、子どもの年齢に応じてお祝い金などを受け取ることができ、特に資金が必要なタイミングの高校卒業時に満期となる保険です。
また、学資保険は、万が一親が死亡した場合、それ以降の保険料の払込は不要であるうえ、満額支払った場合と同様のお祝い金や満期保険料を受け取ることができるため、もしもの時の備えとしても役立つのです。
ただし、メインが学資の確保なので、子どもが怪我や入院した場合の保障は最低限となっていることがほとんどです。
また、お祝い金と満期保険金などの返戻率はあまり高くありません。
これ以外には、利回りの高い金融商品に投資して資金を準備するという方法もあります。
しかし、元本保証はされないため、確実に増えるとは言えません。
どの方法がいいのかは、ファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめします。
ファイナンシャルプランナーなら、教育費に回すことができる資金と将来必要な金額、それぞれのリスクやリターンなどを考慮したうえで、最適と思われる方法を提案してくれるので、悩む必要はなくなります。
まとめ
子どもがいる家庭では、子どもの人数分の教育費が必要となります。
その額は通う学校が公立か私立かで大きく違い、習い事の内容によっても変わります。
十分な資金を用意する方法としては学資保険や金融商品への投資などがあるのですが、その中でどれが最適なのかと言われると、わからない人が多いでしょう。
その場合は、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。
お金のプロが、適切な方法をアドバイスしてくれます。
