引受基準緩和型医療保険は、保険会社が定める引受基準が、一般的な医療保険に比べて緩和されている医療保険です。
こちらは加入前の持病や既往歴についても、保障対象に含まれます。
しかし、引受基準緩和型医療保険に加入する場合、注意すべき点も把握しておきましょう。
今回は注意点について具体的に解説します。
引受基準緩和型医療保険の注意点4選
引受基準緩和型医療保険には、以下のような注意点があります。
・保険料が高め
・一定期間給付額が半額になる
・付加できる特約に制限がある
・特約を付加すると告知項目が増える場合がある
各項目について詳しく説明します。
保険料が高め
一般的な医療保険に比べて、引受基準緩和型医療保険は保険料が高めに設定されています。
持病や既往歴があっても加入できるということは、言い換えればそれだけ加入者の間口を広げているということです。
そのため、どうしても保険料は高めになってしまいます。
健康なときの方が医療保険の選択肢が多く、保険料も安くできる可能性が高いです。
そのため、高額な保険料を支払いたくないという方は、健康なうちに他の医療保険への加入を検討してください。
一定期間給付額が半額になる
引受基準緩和型医療保険では、一定期間給付額が半額になります。
一般的には、1年以内に支払い事由に該当した場合の給付額について、50%に削減されます。
また、持病や既往歴とは一切関係ない病気やケガを発症した場合も、給付額が半額になってしまいます。
保険会社は、健康状態について問題がある方の加入を認めている反面、このような制度でリスクを軽減させています。
付加できる特約に制限がある
引受基準緩和型医療保険は、付加できる特約に制限があります。
例えば通院や三大疾病などに対する特約が付加できない、できたとしても保険料が高くなるというケースが見られます。
場合によっては、特約を付加するよりも他の医療保険に加入した方が安くなるケースもあります。
そのため、受けたい保障と支払う保険料のバランスに注意し、加入を検討する必要があります。
特約を付加すると告知項目が増える場合がある
引受基準緩和型医療保険は付加できる特約に制限があり、なおかつ特約を付加すると告知項目が増える場合があります。
こちらは、告知項目が少ないという引受基準緩和型医療保険のメリットを打ち消す注意点です。
基本的に、引受基準緩和型医療保険の告知項目は2~3つですが、特約を付けたい場合はさらに3つほど項目が追加されることが考えられます。
特に、特定疾病やがんなどの三大疾病に対する特約は、告知項目が増える対象になりやすいです。
そのため、引受基準緩和型医療保険で保障を手厚くするには、加入条件がやや厳しくなると覚えておきましょう。
無選択型医療保険について
引受基準緩和型医療保険と似た医療保険に、無選択型医療保険というものがあります。
無選択型医療保険は、健康状態や持病などの告知を一切する必要なく、加入できる医療保険です。
引受基準緩和型医療保険よりも、さらに加入のハードルが下がったものだと言えます。
主に引受基準緩和型医療保険に加入できなかった方が選択するケースが多いですが、こちらはさらに保険料が高くなります。
また、引受基準緩和型医療保険と同じく、保険金の受け取りや保障金額の制限もあるため、あくまで最終的な選択肢と考えておくべきです。
まとめ
引受基準緩和型医療保険は、持病や既往歴がある方にとって救いの手となる医療保険です。
ただし保険料支払いの負担は増加しますし、一般的な医療保険と比べて、お世辞にも手厚い保障が受けられるとは言えません。
そのため、商品によって異なる保障内容や保険料をじっくり見比べ、本当に自身にとって必要なものかどうか見極めた上で加入しましょう。