保険は、ライフステージの変化に伴い見直す必要があります。
家族が増える出産は、特に見直しが必要なタイミングです。
出産の際は、なぜ保険を見直す必要があるのでしょうか？
また、どのようなポイントを見直せばいいのでしょうか？
出産時の保険の見直しについて、解説します。
出産の際に保険を見直す理由
多くの人が保険を見直すタイミングが、出産の時です。
出産時に保険を見直すのは何故でしょうか？
実は、出産に伴ってリスクが増えることが、見直しの大きな理由です。
具体的なリスクとして、妊娠・出産にあたり予想外に発生する費用、出産後の死亡リスク、出産後の病気・怪我のリスク、生まれた子供の養育費や教育費が挙げられます。
妊娠中は血液検査やエコー検査、尿検査など様々な検診を受ける必要があるので、費用がかさみます。
自治体の発行する補助券があると費用を軽減できますが、回数が多いため、合計すると予想以上に大きな金額になっているケースも珍しくありません。
そして、出産時にも費用がかかります。
子どもが生まれてからは養育費がかかり、成長するにつれて教育費も必要となります。
万が一に備えて、保険の保障内容を充実させる必要があるでしょう。
他にも、妊娠中や出産時には想定外の支出が生じることもあります。
入院が必要になることもあれば、自然分娩ではなく切迫早産になることもあり、治療費が想定よりかかることがあるのです。
医療保険に加入していれば、入院や手術の際の負担が軽くなるでしょう。
また、出産後に夫が死亡するリスクも考えられます。
出産後は、生活費、家賃、教育費等を考えると、子どもが成人するまでに1億円以上かかると考えられます。
もしも出産直後に夫が死亡して収入が途絶えた場合には、遺族年金や児童手当などを差し引いても6～7千万円は必要になるでしょう。
夫の収入が家計の大部分を占めていた場合には、今後の生活に不安を抱くことになってしまいます。
なお、上記は妻が働かなかった場合の金額で、生活費や教育費などは家によって変わります。
それでも、大きな金額が必要となるため、残された家族の負担を軽減するためにも保険の見直しをしなくてはなりません。
それ以外に、病気やけがで入院するリスクもあります。
医療費は高額療養費制度があるため、一定額以上はかかりません。
健康保険で傷病手当金が支払われた場合は、さらに負担が少なくなります。
それでも、生活費や住宅費、子どもの教育費などの負担を軽減することはできないため、保険に加入することが重要となるのです。
医療保険に加入していれば、入院日数に応じて保険金が支払われ、手術を受けた時なども保険金が支払われます。
生まれた子供の養育費や教育費にも備えなくてはなりません。
教育費は思ったよりも高く、塾に通う場合はさらに費用がかさみます。
子どもの養育費や教育費などを考えると、高校を卒業するまでに2～300万円の貯蓄は必要となるため、学資保険などを活用しましょう。
出産時に保険を見直すポイント
出産時に保険を見直す場合のポイントとして、医療保険の場合、入院時に受け取る保険金を見直しましょう。
それ以外に、帝王切開などの自然分娩以外で保険金が支払われるかも確認してください。
夫が加入する医療保険も、働けなくなった時の就業不能保険があるかを確認しましょう。
守るべき家族が増える分、保障も手厚くしなくてはいけません。
生命保険を見直す時は、子どものことを考えて死亡保障を見直す必要があります。
現在の保障内容を見直して、十分かどうか試算してみましょう。
ただし、全て死亡保障で賄おうとすると保険料が高額になるため、必要最小限だけ賄うことができるように計算する必要があります。
子どもの教育費を考えるのであれば、学資保険に加入することが大切です。
現在は大学まで進学する人が多いため、大学までの学費を十分に用意できる内容の保険に加入しましょう。
保険の基礎知識を覚えておこう
出産のタイミングで保険を見直す必要があるのは、子どもが生まれたことで今後必要なお金が増えるからです。
後から後悔しないように、万が一に備えて保険を見直しておきましょう。
出産後に備える必要があるリスクは、まず死亡リスクがあります。
また、病気やケガにも備えておく必要があるでしょう。
リスクとは少し違いますが、子どもの養育費も確保しなくてはいけません。
保険を見直す際は、リスクを考えて保険の種類と保障の内容を考える必要があります。
また、見直しのために公的保障も確認しておきましょう。
具体的な内容について、解説します。
まず、保険の種類について考えましょう。
保険には、生命保険や学資保険、医療保険などがあります。
保険の種類によって、備えられることも異なるのです。
働いている人がケガや病気で入院、もしくは死亡した場合は、家族の生活費が不安になるでしょう。
家族の生活費の備えとしては、入院時なら医療保険、死亡時なら生命保険が該当します。
ケガや病気になった時は、医療費もかかります。
入院した時は特に高額となりますが、通院でも回数が多ければかなりの金額になるでしょう。
医療費には、医療保険で備えることができます。
子どもの教育費は、大きくなるほどに高くなっていきます。
たとえ健康でも、早い段階で備えておくべきでしょう。
健康なうちに教育費を貯めておくには学資保険、死亡時に教育費を残すには生命保険がおすすめです。
生命保険は、死亡時や高度障害状態になった時に保険金が支払われます。
医療保険は、ケガや病気になって医療費がかかる時に保障を受けられます。
学資保険は、大学の学費など将来的に必要となる教育資金を確保するための保険です。
公的保障を確認しよう
公的に受けられる保障は、年金や医療保険、高額療養費制度があります。
医療保険は、任意で加入する民間の保険とは違い、保険が適用される医療費の自己負担額を1割から3割に軽減するというものです。
また、就業不能状態が一定期間以上続いた場合は、傷病手当も支給されます。
高額療養費制度は、医療費が高額になってしまった場合でも、自己負担限度額を定めて超えた分を払い戻してくれるという制度です。
高額な治療に不安を抱える人でも、安心して治療を受けることができるでしょう。
保険の見直しの時は、公的保障について確認しておく必要があります。
妊娠・出産時期の女性が受けられる公的保障がいくつかあるので、忘れずに申請しておきましょう。
まず、妊娠中は出産予定日か出産日が属する月の前月から4ヶ月間、国民年金保険料の免除が受けられます。
また、確定申告をすることで医療費控除も受けられます。
出産後は、健康保険から出産育児一時金として、子ども1人につき42万円が支払われます。
子どもが15歳になるまでは、児童手当も支給されます。
また、乳幼児医療費助成制度もあり、6歳未満なら医療費の助成を受けられます。
働く女性が出産した場合、産休を取得していれば給与の3分の2が出産手当金として支給されます。
また、育児休業を取得した場合は、雇用保険によって育児休業給付金が支給されます。
上記以外にも、万が一の時には遺族年金が支払われます。
しかし、遺族年金は働いている時と同様の生活ができるほど高額ではありません。
公的保障は、最低限の生活しか保障してくれないのです。
保険を見直すのであれば、まず公的保障を確認して、不足している分を保険で補うようにしましょう。
生活費が月30万円必要な場合、公的保障で8万円支払われるなら22万もらえる保険でいいのです。
保険で受けられる保障内容を増やすと、万が一の時に安心できるでしょう。
しかし、保障を増やすと保険料も上がっていくのです。
見直しをする際は、公的保障も考えて見直しましょう。
まとめ
出産は、大きなライフステージの変化です。
夫と妻以外に子供が増えるため、保険の内容も保障を充実させる必要があり、何の保障が必要になるのかもよく考えなくてはならないのです。
特に夫は、自分に万が一のことがあった時に、残された妻と子どもが困窮しないためにどうするべきか考える必要があります。
そのためには、どれだけの保障が必要なのか考えて、保険を見直さなければなりません。
毎月の保険料も考えて、保険を見直しましょう。
