iDeCoは自身で金額を決めて掛金を払い、預金や投資信託など自身が選んだ商品で運用した後、原則60歳以降に年金または一時金で受け取ります。
では、iDeCoにおける運用利回りは、果たしてどれくらいなのでしょうか？
また、利回りを高めるためには、どのような工夫が必要なのでしょうか？
今回はこれらの点について解説します。
運用利回りの概要
運用利回りは、金融商品のパフォーマンスを示す指標であり、年間どれくらいのパーセンテージで資産を運用できたかを指しています。
一般的に、運用利回りが高い金融商品ほど、価格の変動幅が大きくなる傾向にあります。
こちらは、以下の計算式で算出することができます。
・（投資の利益-コスト）÷投資元本÷運用年数×100
利回りは表面利回り、実質利回りに分かれる
運用利回りには、表面利回りと実質利回りの2種類があります。
表面利回りは、iDeCoの金融商品を運用するときにかかる手数料、信託報酬、税金などが計算に含まれていません。
一方、実質利回りでは、これらの金額が加味されています。
iDeCoでは、さまざまな手数料の支払い額が運用成績に反映されるため、表面利回りだけを見て金融商品を選ぶと、想定と異なる結果になる可能性もあります。
そのため、商品選びでは、さまざまなコストを加味した実質利回りに注目することをおすすめします。
iDeCoの利回りに関するメリット
iDeCoは利回りに関して、非常にメリットが大きい投資商品だと言えます。
具体的には、以下のようなメリットを持っています。
・運用益非課税で高利回り
・所得控除で実質利回りが上がる
運用益非課税で高利回り
通常の運用の場合、投資信託や預金などで運用益、利息が出た場合、税金が発生します。
一方、iDeCoで運用した場合、運用益が非課税になるため、必然的に運用利回りは高くなります。
また、iDeCoは長期運用を基本とした老後資金準備のための制度であるため、運用益非課税の恩恵が大きくなります。
運用期間によっては、通常の投資信託で運用した場合と比べて、非課税分だけで数百万円単位のプラスが出ることもあります。
所得控除で実質利回りが上がる
iDeCoの掛金は、全額所得控除されます。
また、課税所得が減ることにより、当年分の所得税と翌年分の住民税が減額されます。
通常の運用の場合、所得控除を受けることはできないため、同じ利回りで運用した場合、iDeCoの方が実質利回りは上がります。
ちなみに、個人払込の方は、所得控除の適用を受けるために、年末調整か確定申告での手続きが必要です。
iDeCoの運用利回りを高めるためのポイント
iDeCoの運用利回りをできる限り高めるには、目標金額、積立期間、掛金から運用利回りの目標を設定し、それに応じた運用をする必要があります。
また、商品を選ぶ際には、リスクも計算に入れておかなければいけません。
リスクとリターンは比例するため、運用利回りが高い商品を購入することで、得られる利益も高くなりますが、その分損をする可能性も高くなります。
つまり、ハイリスクハイリターンの商品が多いと、安定して運用利回りを高めるのは難しいということです。
その他、iDeCoの運用利回りを高めるためには、定期的に資産配分をチェックし、適宜内容を変更することも大切です。
iDeCoでは、加入時に運用する商品を決定しますが、途中で変更することも可能です。
そのため、ライフイベントや年齢に応じ、年に1回は資産配分に問題がないかどうか、確認する習慣を付けましょう。
まとめ
ここまで、iDeCoの運用利回りの平均や高める方法などについて解説しましたが、いかがでしたでしょうか？
iDeCoは実質利回りが高いため、きちんと商品の構成や目標を考えて運用することで、大きなメリットが生まれます。
逆に、ハイリスクハイリターンの商品ばかりに投資すると、思いの外利益を得ることができない可能性もあるため、注意してください。
