生命保険を始めとした保険は、原則として保険料を多く支払えば保険金も多くなります。
しかし、無理をして保険料を支払って、生活が苦しくなるようでは長く加入し続けるのが困難になるでしょう。
支払いが難しくならないよう、年収に応じた無理のない保険料を支払うことが大切です。
年収別の、保険料の相場を紹介します。
年収別の保険料の相場
年収別に保険料の平均を見た場合、どのくらいの差があるのでしょうか？
下表は、世帯年収別の平均保険料を表にまとめたものです。
表を見て、保険料を比較してみましょう。
| 年収（円） | 平均保険料 |
| 200万円未満 | 21.0万円 |
| 200～300万円 | 30.0万円 |
| 300～400万円 | 27.9万円 |
| 400～500万円 | 36.9万円 |
| 500～600万円 | 34.6万円 |
| 600～700万円 | 38.0万円 |
| 700～1,000万円 | 42.9万円 |
| 1,000万円以上 | 61.0万円 |
参考：（公財）生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」
多少異なる点もありますが、基本的には年収が増えるほど多くの保険料を支払っています。
一方、保険料が収入に対して占めている割合という観点で見ると、年収が低いほど割合が高くなっているのです。
例えば、年間で21万円の保険料を支払っている年収180万円の世帯であれば、保険料が年収の約11.7％を占めています。
年収450万円で36.9万円の保険料を支払っている場合の割合は、8.2％です。
そして、年収1,100万円の世帯で年間61万円の保険料を支払っている場合の割合は、5.5％と低くなっています。
年収は、保険料に大きく関わっているのです。
ちなみに、全体で見た平均年間保険料は38.2万円で、女性よりも男性の方が多く支払っている傾向があります。
全体の保険料の割合は、世帯年収のおよそ7.2％です。
保険料を抑えるためには？
収入別の保険料を見て、自分が平均よりも多く払っていることに気が付いた人もいるかもしれません。
もちろん、多く支払っている分、保障内容も充実しているのですが、保険料を抑えたいという人も中にはいるでしょう。
保険料を抑えたい場合は、まずは保障内容を見直してみてください。
1つの保険で考えられるリスク全てをカバーすると、保険料は高くなってしまいます。
考えうるリスクの中から優先順位を決めて、カバーするリスクを絞りましょう。
子どもがいる夫婦の家庭では、働き手が生命保険に加入する必要があります。
しかし、1人暮らしであれば、死亡保険は不要でしょう。
また、すでに医療保険に加入していてがんに対する備えもある場合には、改めてがん保険に加入する必要はありません。
保険金の額を見直せば、保険料を下げることができます。
死亡時の保険金を半分にすれば、保険料は大きく下げられるでしょう。
また、医療保険の場合、入院保障を下げることで保険料を下げられます。
保険には、加入期間が年齢によって決まっているものもあれば、一生涯保障が続くものもあります。
保障が一生続く保険の場合は、保険料が高くなるため注意が必要です。
そもそも、保障はいつまでも必要なものでしょうか？
備えておきたい期間が決まっている場合などは、契約期間に限度がある保険に乗り換えることも考えてみましょう。
掛け捨て型保険は、貯蓄などがないため保険料も大きく下がります。
ただし、貯蓄型保険の場合は、最終的に支払った保険料よりも増えて戻ってくることがあるため、必ずしも高い保険料が損になるということはありません。
現在の支出を減らしたい場合は、掛け捨てに乗り換えるのもおすすめです。
しかし、貯金もしていこうと考えているのであれば、貯蓄型の保険がおすすめです。
万が一にも備えながら、貯蓄していくことができます。
まとめ
世帯で支払う保険料は、年収によってかなり違いがあります。
年収が多いと支払う保険料も多くなるのですが、収入に占める負担は収入が低い方が大きくなります。
保険料の負担が大きすぎる場合は、保険を見直して保険料を抑えることを考えてみてください。
何を見直せばいいのか分からない時は、専門家に相談してみましょう。
